最悪の失敗 株取引 |
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| ケース２ |
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忘れもしない、2006年 1月16日 仕事から戻って何気なくテレビを観ていると 、ライブドア強制捜査！ あいた口がふさがりませんでしたよ。 その日まで普通に取引されていて、終値も７０２円 この時点でわたしは４０、８００円の含み益がありました。 投資金額は含み益を入れて３８万円 １月１７日にはどうなったでしょうか？ ストップ安の５９２円！ この日はライブドアショックと言われ、多くの株価が大暴落。 この1日でわたしの損は６６０００円、含み益がすべて飛びました。 さらに次の日の１月１８日、多くの銘柄で投資家の売り注文が殺到し、 東証のシステムのサーバーの処理能力を超えてしまい一時取引停止。 ライブドアショックが事実上、東証の取引を停止させることになったのです。 もちろんこの日も大暴落。 ライブドアと関係ない銘柄までストップ安になる始末。 そんな「ライブドアショック」の中で渦中のライブドアはどうなっているのでしょうか？ 東京証券取引所の西室社長は18日に行われた記者会見で、 ライブドアの粉飾決算疑惑報道について触れて 「規定に抵触するなら上場廃止を即日決定せざるを得ない」と発言。 上場廃止になれば株券は売買できなり紙くず同然。 ライブドア株は売り注文が殺到しますが、当然のごとく買い手は付かず売るに売れない状態。 売りたい人だらけで誰も買おうとしないので株価はストップ安張り付き。 もうボーっと呆けて株価がみるみる下がり、わたしの資産が減ってゆくのを見守るしかありません。 さて、ここでライブドアショックからの株価の下落を追ってみましょう。(終値） 1/16 702円 東証の取引終了後にライブドア強制捜査のニュース 1/17 692円 ストップ安 1/18 596円 ストップ安 1/19 416円 ストップ安 1/20 336円 ストップ安、東証が「開示注意銘柄」に指定すると発表 1/23 256円 ストップ安、堀江社長逮捕 1/24 176円 ストップ安、監理ポストに割り当てられる 1/25 137円 −39円 1/26 113円 −24円 成行135円で売る（買値平均は634円） 凄まじい下げです。 6日連続のストップ安！ 1/16には38万円だった資産は、1/26に売った時には、たったの81,000円。 もう一度言います、 10日間で38万円が 8万円です。 総資産が50万円しかないのに30万円も損を出すというのは死刑宣告です。 死ぬかと思いましたよ精神的に。 強制捜査の次の日からストップ安が続き、持ち株を売ることすらできずライブドアで手持ち資金の６４パーセントを失いました。 今回ライブドアの株主は22万人いたそうですが、株主は何も手を打つことができなかったでしょう。 ライブドア株を保有していたみなさんは運が悪かったですね。最悪です。 もし信用取引で追証でも発生していたら終わっていましたよ。 まとめてみると、下のような結果でした。
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(1) ブラックマンデー (2) 9.11米国テロ事件 (3) ライブドアショック (1) ブラックマンデー ブラックマンデーとは1987年10月19日、 ニューヨークの・ダウ平均株価がたった一日で、22.6％の暴落率を記録した史上最悪の株価下落です。 アメリカで起こった暴落は世界各地を一周し各市場を飲み込んで行きました。 そして翌日の日経平均は売り注文が殺到し、当然のように大暴落！ 日経平均は前日の25,746円から21,910円と-14.90%も暴落。 金額にして−3,836円 日経平均が1日で、−3,836円も下げるというのは前代未聞。 コメント： 自分は、この時期に株取引を始めていなくて良かったです。 樹海行きの人もいたかも・・・ (2) 9.11 米国テロ事件 9.11 米国テロ事件とは、2001年9月11日イスラム過激派によってハイジャックされたジャンボジェット機が、アメリカの世界貿易センタービルや国防総省のペンタゴンに激突したテロ事件です。 約3000人の犠牲者を出すなど、テロ事件としては過去史上最大となる被害を出す事件になりました。 その被害はすさまじく、 その日を境にアメリカ国内の金融市場は翌週に市場が再開されるまで１週間程度停止してしまいます。 そしてその翌日、９月１２日の東京株式市場はというと、 もちろん、大暴落！ 同時多発テロで米国市場が機能停止したことをきっかけに、 ほぼ全業種の株価が下落し全面安となる展開になりました。 日経平均は9/11の終値10,292円から9,610円へ急落し、-6.63%の下落率を記録。 金額にして、−682円 日経平均は10,000円台の大台を割り込む展開になりました。 コメント： 自分は、この時期にも株取引を始めていなくて良かったです。 アメリカの株式市場も一週間停止したのは、良かったと思います。 もし取引を続けていたら、ブラックマンデーを超える大暴落になっていたかもしれません。 (3) ライブドアショック 2005年7月以降、日経平均は、7月の1万2000円台から1万6000円台にまで回復するなど、 日本経済の復活を象徴するかのような、株価上昇が続いていました。 株式市場は新規の個人投資家を大量に引き入れ賑わっており、 まるで1980年台後半のバブル景気時代を思い出させる状態でした。 このような時、ライブドアによる粉飾疑惑事件が発覚し、 新興市場銘柄の急落と株式市場全体の混乱を招いたのです。 ライブドアは1株数百円程度から売買できる魅力から多数の個人投資家を引き寄せていたこともあり、 同社への強制捜査は社会的現象として連日メディアで取り上げられました。 強制捜査がおこなわれた翌1月17日、 ライブドア関連7銘柄は朝方から大量の売り注文によるストップ安気配で値が付かず、 時価総額の約1割をライブドア株が占めていた東証マザーズ市場の株価は、 終値で前日比-11.7％と大幅に下落した。 日経平均は朝方の寄りこそ前日-116円と安く始まったものの、 午後に入って東証一部銘柄などにも相場が波及し始め、狼狽売りと信用手仕舞い売りが重なり、 日経平均株価（-462円,-2.84％）と急落しました。 さらに次の日、 株式市場全体に個人投資家などからの大量の注文が殺到したため、東証の売買システムの処理可能件数である450万件に迫った事から異例の「全銘柄取引停止」措置がとられ、 売買停止時刻の14時40分には東京証券取引所の約定件数が約438万件に達しました。 また翌19日からは、後場の立会開始時刻が1時からと30分短縮する措置が取られることとなった。 加えてライブドアショックを、より大きくしてしまったのが、マネックス・ショック 2006年1月17日（火）の後場、 マネックス証券がライブドア株およびその関連会社の担保能力を予告なく「掛け目ゼロ」にした。 そのため、ライブドア株やその関連会社の株を代用有価証券として信用取引を行っていた投資家は、 追加証拠金を積むか、 あるいは他の銘柄に対して「換金売り」を行う必要に迫られるのではとの連想も働き、売注文が増加した。 この、前例のない「予告なしの担保能力変更措置」が引き起こした狼狽売りや思惑売りが真の暴落の引き金であるとして、内外投資家や関係者からは「ライブドア・ショック」ではなく、「マネックス・ショック」だとの批判の声も出ています。 同社の行った措置は規則上違反ではないが、 顧客や投資家への周知の点で見れば問題があると指摘されている。 コメント： 今回は直撃しましたよ。 なんと、ライブドアショックの時にライブドア株を保有しているというミラクルをやってのけました。 6日連続の寄付きなしのストップ安は、今考えても恐ろしい経験でした。 売るに売れず、資産がどんどん減っていき、 株に詳しくない妻からは「大丈夫？」と聞かれ、恐ろしい日々でした。 今考えれば、とても貴重な経験でした。 |